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学資保険の選び方

学資保険の保障内容

学資保険こども保険ではよくある例ですが、学資保険に加入した場合に既に入っている保険と保障内容がかぶってしまうことがあります。

お金を払って二重にほぼ同じ内容の保障を受けているのは明らかにムダですから、学資保険に入る際に保障が重複していないかまず確認する必要があります。

学資保険といえば、契約者(親)に万が一のことがあり保険料を支払えなくなってもその後の支払いが免除される、という特長がありましたよね。

学資保険こども保険の保障は親に死亡保障が付いているのと同じことですから、それの付いた大型の保険に加入している場合は保障がダブることになってしまいます。

すでに定期保険などで死亡保障を充分にカバーできているのであれば、学資保険を利用するかをよく検討しましょう。

その場合、学資保険こども保険は保障型プランのものよりも貯蓄型プランのものに加入するのがベターです。

保障面をあまり考えなくてもいいので、できるだけ返戻率が良い学資保険こども保険を選ぶのがお得ですね。

学資保険の選び方

学資保険選びの重要なポイントは?

学資保険こども保険は、満期に受け取るお金は50万円〜1,000万円あたりで決められますが、もらえるお金を少なくすれば毎月の保険料支払いが安くなりますし、多くすればそれだけ支払いがかさみます。

また、少なくしても特約などの保障面を充実させようとすると学資保険こども保険の保険料が高くなってしまいます。

とりあえず、学資保険こども保険とは別に用意する金額をはっきりとさせることがなによりポイントです。

大学進学時に全額を学資保険こども保険だけでまかなうのか、もしくは学資保険などの満期金とは別にお金を用意しておくか。

また、大学進学のとき以外でも小学、中学や高校のときに祝い金が必要かも検討しといた方がいいですね。

大学生活の4年(またはそれ以上)で、かかる教育費も学資保険こども保険でまかなうかどうかも考えます。

学資保険こども保険の最大の魅力は、支払う親が死亡などで払えなくなっても予定していた金額を受け取ることができるという面にありますから、そのことも考慮して具体化していききましょう。

学資保険は郵便局、こども保険は生命保険会社で資料がもらえますよ。

学資保険の選び方

子供の教育費っていくらかかるの?

子供にかかる教育費を知っていますか?

適切な学資保険を選ぶためには「実際にどれだけ必要なのか?」を把握しておく必要があります。

学資保険というからには子供を学校に通わすための資金ですね。最近では塾や家庭教師も当たり前の時代ですから、そいう事もちゃんと踏まえて、しっかり数字を把握して下さい。

ある調査によると、公立の幼稚園から大学までだけで約1250万円の教育費がかかるそうです。私立になると約2倍になります。

この数字を頭において、子供さんの教育費の計画をしっかり立てましょう。

では、貯蓄と保険のどちらが大事か考えてみます。「学資保険」や「こども保険」は貯蓄・保険という2つの機能を持っていますが、保険に重点を置く人はあまりいません。

学資保険に望むものはと尋ねると、ほとんどの人は「子供の教育費の貯蓄」と答えます。

なにも子供の教育費の全てを学資保険でまかなう必要はありません。

また、「学資保険に入っているから生命保険には入ってません」と言う人はいないでしょう。もし、契約者が死亡してしまった場合、学資保険の保険部分では足りるわけがありません。

逆に契約者が死亡・入院してしまった場合、生命保険・入院保険に入っていればカバーできますよね。

学資保険は、「子供の教育費の貯蓄」のために入る。これをしっかり覚えておいて学資保険を検討してください。

学資保険の選び方

学資保険の選び方

学資保険の保障型プランと貯蓄型プランをどういう基準で選べば良いのか?学資保険選びのポイントは?

学資保険の貯蓄型プランは・・・

◇別の保険で親の死亡保障などが十分で、保障の面はあまり考えなくてもいい場合

◇教育資金を半強制的に用意できる環境が欲しい。という場合

◇支払った保険料よりも多く受け取りたい。元本割れを避けたい。という場合

◇支払うお金をできるだけ少なく抑えたい。という場合



学資保険の保障型プランは・・・

◇現在、死亡保障プランなどに未加入で、保障を手厚くしたい。と考えている場合

◇お金の運用より、万が一のときに備えた「保険」として考えている場合


しかし、やっぱり「元本割れ」になるのが嫌。というご家庭が多いようで、学資保険の貯蓄型プランの方が需要が多いようですね。

人気の順でいけば、学資保険の貯蓄型プランでは「ソニー生命」、学資保険の保障型プランでは「郵便局」の学資保険(こども保険)がもっとも多いようです。

学資保険を実際に選ぶ際には、ファイナンシャルプランナーなどに相談をされてみるのも良いかも。

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